鳥取ソープ街にガサ入れ！風俗街に迫りくるケネディ駐日大使来訪“黒船来襲”危機
国内最大の指定暴力団山口組の分裂騒動のあおりを受け、日本海沿岸にある温泉地のソープ街が窮地に立たされた。山口組傘下の団体が浮き足立つ中、警察当局はその資金源を絶とうと、徹底したガサ入れを決行。また、このソープ街一掃は、キャロライン・ケネディ駐日米国大使がプライベート旅行で同地を訪れたのがきっかけになったという話もある。来年5月のG7伊勢志摩サミットや2020年の東京五輪が迫る中、各地のソープ街は同様に“黒船来襲”の危機にさらされている。
ソープ街が一時“焼け野原”になったのは、鳥取県米子市の皆生（かいけ）温泉。海の幸と温泉、そしてビーチが隣接する、日本海側で有数の温泉地だ。特に、松葉ガニ（ズワイガニ）漁が解禁となる11月上旬から年末年始にかけて関西方面からの観光客が急増し、書き入れ時となる。
そんな活況の季節を間近にした温泉街に激震が走ったのは、10月上旬だった。
10月18日、鳥取県西部ではトレッキングとシーカヤック、自転車を乗り継ぐスポーツイベント「皆生・大山 SEA TO SUMMIT」が開催された。ケネディ大使はプライベートで前日から鳥取入りし、イベントには選手として参加した。
そのコース上に、皆生温泉が含まれていた。「警察は、リベラルかつ女性のケネディ大使に、泡風呂の実態を見られるワケにはいかないと判断したのではないか」と、地元観光関係者は振り返る。
10月7日、温泉街の一角にあるソープ街（約10店舗）に鳥取県警の一斉捜査が入り、売春防止法違反容疑でソープ経営者2人を逮捕。また、地元のネット広告会社経営者と社員、プログラマーら複数の男らは、ソープ店の売春で得た収益と認識しながら広告料を受け取ったとして、組織的犯罪処罰法違反容疑で逮捕された。
「摘発は計2店舗だったが、全店舗がガサ入れの対象となった」とは、地元の風俗関係者。ソープ関係者以外も摘発するという厳しい捜査の余波で、ソープ街はガサ入れ直後から1カ月以上も真っ暗となり、営業を再開できない日が続いた。
「摘発を受けた広告会社は地元の風俗ポータルサイトを運営していたが、ソープの紹介ページは軒並み『ボイラー故障につき、数日休みます』という表示で、更新が止まった」（同）
その後、11月下旬になってようやく一部店舗が営業を再開したが、今もサイト更新は止まったまま。「出勤情報はメルマガ会員限定で送信している」（同）といい、地元では再摘発のウワサも流れ、かなり控えめの営業を強いられているという。
警察当局は、ソープ収益の一部が山口組直参の2次団体の資金源になっていると見ており、「分裂騒動で混乱する山口組に追い打ちをかけるための摘発と聞いている。地元の旅館経営者にもソープの存在を疎ましく思う人が多く、ケネディ来訪と山口組分裂という2つの“好機”に乗っかった」と、地元事情通は解説する。
摘発のあった10月には、日本を視察した国連関係者が「女子学生の13％は援助交際をしている」と発言し、波紋を広げた。こうした“黒船”の圧力は、大規模な国際イベントを控えた日本の伝統産業「ソープランド」に、さらに大きな影響を与えそうだ。
ソープ街が一時“焼け野原”になったのは、鳥取県米子市の皆生（かいけ）温泉。海の幸と温泉、そしてビーチが隣接する、日本海側で有数の温泉地だ。特に、松葉ガニ（ズワイガニ）漁が解禁となる11月上旬から年末年始にかけて関西方面からの観光客が急増し、書き入れ時となる。
そんな活況の季節を間近にした温泉街に激震が走ったのは、10月上旬だった。
10月18日、鳥取県西部ではトレッキングとシーカヤック、自転車を乗り継ぐスポーツイベント「皆生・大山 SEA TO SUMMIT」が開催された。ケネディ大使はプライベートで前日から鳥取入りし、イベントには選手として参加した。
そのコース上に、皆生温泉が含まれていた。「警察は、リベラルかつ女性のケネディ大使に、泡風呂の実態を見られるワケにはいかないと判断したのではないか」と、地元観光関係者は振り返る。
10月7日、温泉街の一角にあるソープ街（約10店舗）に鳥取県警の一斉捜査が入り、売春防止法違反容疑でソープ経営者2人を逮捕。また、地元のネット広告会社経営者と社員、プログラマーら複数の男らは、ソープ店の売春で得た収益と認識しながら広告料を受け取ったとして、組織的犯罪処罰法違反容疑で逮捕された。
「摘発は計2店舗だったが、全店舗がガサ入れの対象となった」とは、地元の風俗関係者。ソープ関係者以外も摘発するという厳しい捜査の余波で、ソープ街はガサ入れ直後から1カ月以上も真っ暗となり、営業を再開できない日が続いた。
「摘発を受けた広告会社は地元の風俗ポータルサイトを運営していたが、ソープの紹介ページは軒並み『ボイラー故障につき、数日休みます』という表示で、更新が止まった」（同）
その後、11月下旬になってようやく一部店舗が営業を再開したが、今もサイト更新は止まったまま。「出勤情報はメルマガ会員限定で送信している」（同）といい、地元では再摘発のウワサも流れ、かなり控えめの営業を強いられているという。
警察当局は、ソープ収益の一部が山口組直参の2次団体の資金源になっていると見ており、「分裂騒動で混乱する山口組に追い打ちをかけるための摘発と聞いている。地元の旅館経営者にもソープの存在を疎ましく思う人が多く、ケネディ来訪と山口組分裂という2つの“好機”に乗っかった」と、地元事情通は解説する。
摘発のあった10月には、日本を視察した国連関係者が「女子学生の13％は援助交際をしている」と発言し、波紋を広げた。こうした“黒船”の圧力は、大規模な国際イベントを控えた日本の伝統産業「ソープランド」に、さらに大きな影響を与えそうだ。
